時計とバッグ、キーボードなど 後継者による「次世代経営改革」プログラム 次世代経営者(後継者)並びに次世代経営幹部による次世代経営改革実践

業務を見直し変革を起こすのは、
次世代経営者の役割

ワークとライフの天秤

後継者(次世代経営者)と社員が一体となり深化的、破壊的イノベーションを創り出す業務体質実現のための「次世代経営改革」プログラムにより自社の業務の改善、改革に社員と共に取り組んではいかがでしょう。後継者の方が中心となり若手経営幹部とともにプロジェクトチームを作り取り組んではいかがでしょう。

社内の業務改善、改革を進めることは業務の見直し見極めることです。そして業務の再設計をすることになるわけです。これこそが業務の変革でありイノベーションです。それが上手くいけばビジネスモデルの変革になりビジネスモデルの変換にまでいく可能性があります。

それを是非、後継者の手で成し遂げて欲しいというのが弊社の提案です。これを実行するには強いリーダーシップが必要です。それ以上に役員をはじめ多くの社員の協力が必要となります。だからこそ後継者にプロジェクトチームのリーダーになって「次世代経営改革」を進めてもらいたいと思っています。

後継者が社長になり、どうせやらねばならないことを「次世代経営改革」の御旗のもとで社員を巻き込みながらイノベーションを起こすことができればそんな素晴らしいことはありません。

「次世代経営改革」に社長と後継者が本気で取り組む

どのような企業も長年経営されていくと経年劣化ともいわれるいろいろな障害、弊害が生じます。さらには企業が成長期から停滞期に至るころには多くの問題が起こることになります。そしてしばらく売り上げ、利益の微増微減が繰り返すいわゆる停滞期から多くの企業が右下がりに転じることになります。

ちょうどそのころに後継者が登場します。父親である創業経営者は自分が創り上げてきた事業の停滞に頭を悩ませます。本来、企業の事業の見直し、見極め、そして再構築は経営者がする仕事です。経営者しかできないと言い換えても過言ではありません。しかしこれがとても難しいのです。第二の創業だというくらいの覚悟と能力と気力が必要です。

残念ながら多くの創業経営者はご自分が創ったビジネスモデルを変換、転換することができません。数多くの企業が停滞期から衰退期に至る理由です。経営者が創業からひとつの事業を成長させ、さらにもうひとつの事業を成長させようというに等しい話です。

このときこそ後継者の出番です。後継者がいずれ経営者となったとき、事業の見直し、見極め、再構築をすることになります。どうせやらねばならないことを経営者が現職の間にやらせてもらいましょう。経営改革と同時に後継者の実践を通した育成ができることになります。


後継者と次世代経営幹部による「次世代経営改革」プログラムとは

後継者をリーダーとしてプロジェクトチームを組みます。プロジェクトチームの主導で業務の見直し、見極め、再構築をします。さらには事業の見直し、見極め、再構築となります。目指すところは自社の将来のあるべき姿を創造し動き始めてもらうことになります。

①「次世代経営改革」プログラムの進め方
  1. 企業理念から目指す姿の確認
  2. 後継者をリーダーとして次世代経営幹部とプロジェクトチームをつくる
  3. 現場で起きている問題の真因を追究する
  4. 問題発見に取り組む
  5. 課題解決のシナリオを描く
  6. 改革ビジョンをまとめ社員に告知する
  7. プロジェクト委員会を立ち上げる
  8. 部門間、部門内の業務デザインをし直す
  9. 全体的に現状とのずれを解消する手順を検討する
  10. 付加価値の高い業務へ集中する
②業務改革から事業改革へ
③自社のあるべき姿へチャレンジ

プログラムの実践で会社が変わる4つのこと

①社員の働く意識が変わる
②社員の働くルールが変わる
③社員の働く仕組みが変わる
④社員の働く場が変わる

後継者がプロジェクトリーダーとなるため必要な5つのこと

①社員の声を聴く
②最後までやり通すと覚悟する
③課題の優先度を決定する
④社員を主体主役に考える
⑤改革の責任者として覚悟する

次世代経営者(後継者)による事業発展のための次世代経営改革プロセス例

業務改革プロセス表


活動及び費用

現場の業務実態の見える化と業務改革案策定

次世代経営改革委員会(仮称)の活動支援
  • 個別検討結果を元に、次世代経営者、幹部による経営トップ、幹部への報告、相談、提案を行う。
  • 大石が本会議の運営、推進をサポート、次世代経営者、幹部の育成ができる支援を行う。
  • パートナーコンサルタントは個別検討結果月次報告書を作成し、個別対応のあり方を支援する。
次世代経営改革委員会準備
個別検討結果を月次報告書にまとめ委員会へ事務局を通して提出
業務改革委員会
委員会への参加、運営支援
期間:
1年契約
費 用:
上記一式/月30万円(税別)
大石、パートナーコンサルタントとの2名で対応

※当初3~5か月は分科会、小委員会へ参加するため必要日数により別途費用発生あり。以降は基本月30万円となります。

「次世代経営改革」プログラム お申込みフォーム

「次世代経営改革」プログラムは、下記フォームより必要事項をご記入の上、お申し込みください。折り返し、書類等を送らせていただきます。

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